概要
・現在の設定状況や指定期間中の不正状況や不正対策状況などが確認できます。
・費用対効果が簡単に確認できます。端末/IP/配信先単位でのうち、最高額を参考値としてご活用ください。
・デフォルトは昨日から直近１ヶ月のデータ状況を表示しています。
・まとめ資料や報告用のレポートなどとしても活用できます。
・設定状況反映には１日ほどかかります。
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操作手順
１．表示したい期間を「表示期間」より選択し、変更したい設定値を変更します。
（デフォルト：直近１ヶ月間）
２．「再表示」をクリックします。
１．表示する期間を「表示期間」より選択します。（デフォルト：直近１ヶ月間）
カレンダーから期間を選んで「適用する」ボタンをクリックしてもいいですが、日付を直接入力することもできます。
２．表示したい端末とIPの不正レベルを指定します。（デフォルト：８、一時変更可能）
「各種設定＞解析全般＞設定＞2. デフォルト不正レベル」にてデフォルト値を変更することができます。
３．「再表示」ボタンをクリックしますと、対象期間のデータが表示されます。
４．広告（API）連携済みの場合、自動的に平均クリック単価が表示されますが、必要に応じて、平均クリック単価を変更することもできます。
（広告未連携の場合はデフォルト値を表記。検索広告：300円、ディスプレイ広告：50円）
確認方法
■不正端末と対策状況
指定期間中の不正端末のクリック状況とその対策として遮断結果が確認できます。
・不正端末数(一日平均)：指定期間内にアクセスした（デフォルト８以上）端末の１日平均数です。
※前日までの流入分を基にした集計結果のため、本日の分が含まれていません。
・無効クリック数：指定期間内に不正端末がクリックした広告クリック数です。
・予想被害額(円)：無効クリック数に平均キーワード単価をかけた予想被害額です。目安として活用してください。
※クリック単価は、広告のAPI連携により抽出されますが、広告連携が未完了の場合は、デフォルト単価が使われます。
・遮断前クリック数(1か月)：現在遮断設定中の端末が、遮断されるまでの1か月間で広告クリックをした合計回数です。（指定期間を変えても数値は変わりません）
・遮断中の端末数：現在、端末遮断設定中の端末数です。（指定期間を変えても数値は変わりません）
・対策中の金額(1か月)：現在遮断している全端末が、遮断前の1か月間に消費した金額です。（遮断前クリック数(1か月)×平均クリック単価）
※クリック単価は、広告のAPI連携により抽出されますが、広告連携が未完了の場合は、デフォルト単価が使われます。
・無効クリック数/総クリック数：指定期間内の広告クリック数の内、無効クリック数の割合を表示しています。
・遮断中の端末数/不正端末数（累計）：不正端末をどのくらい遮断しているかの割合です。
※過去に遮断した端末の不正レベルが下がった場合、100％を超えることがあります。
■不正IPと対策状況
・不正IP数(一日平均)：指定期間内にアクセスした（デフォルト８以上）IPの１日平均数です。
※前日までの流入分を基にした集計結果のため、本日の分が含まれていません。
・無効クリック数：指定期間内に不正IPがクリックした広告クリック数です。
・予想被害額(円)：無効クリック数に平均キーワード単価をかけた予想被害額です。目安として活用してください。
※クリック単価は、広告のAPI連携により抽出されますが、広告連携が未完了の場合は、デフォルト単価が使われます。
・除外前クリック数(1か月)：現在除外登録中のIPが、除外されるまでの1か月間で広告クリックをした合計回数です。（指定期間を変えても数値は変わりません）
・除外中のIP数：現在、除外登録中のIP数です。（指定期間を変えても数値は変わりません）
・除外中の金額(1か月)：現在除外登録している全IPが、除外前の1か月間に消費した金額です。（除外前クリック数(1か月)×平均クリック単価）
※クリック単価は、広告のAPI連携により抽出されますが、広告連携が未完了の場合は、デフォルト単価が使われます。
・無効クリック数/総クリック数：指定期間内の広告クリック数の内、無効クリック数の割合を表示しています。
・除外中のIP数/不正IP数（累計）：不正IPをどのくらい除外しているかの割合です。
※過去に除外したIPの不正レベルが下がった場合、100％を超えることがあります。
※Free/Liteは１０件、Biz/Proの場合は、媒体側の上限数である１，０００件が最大となります。（アカウント単位＋キャンペーン単位）
・固定IP：固定除外IPとして登録されているIP数です。（お客様が除外登録を解除しない限り、配信除外の状態が維持されます）
・解析結果より：解析結果で不正レベルが高くなり、配信除外されたIP数です。
・対策企業IP：対策企業（警戒）として登録されている企業のうち、配信除外されたIP数です。
・既存リストIP：「解析全般＞広告関連」の既存リストから登録されたIP数です。
・合計：現在Google広告にて除外登録中のIP数です。（Google広告の上限値のため、最大１，０００件です。）
■配信先の対策状況
・不要配信先(一日平均)：指定期間内に除外対象外の候補として集計された配信先の1日平均数です。
※前日までの流入分を基にした集計結果のため、本日の分が含まれていません。
・無効クリック数：指定期間内に不要配信先からクリックした広告クリック数です。
・予想被害額(円)：無効クリック数に平均キーワード単価をかけた予想被害額です。目安として活用してください。
※クリック単価は、広告のAPI連携により抽出されますが、広告連携が未完了の場合は、デフォルト単価が使われます。
・除外前クリック数(1か月)：現在除外登録中の配信先が、除外されるまでの1か月間で広告クリックをした合計回数です。（指定期間を変えても数値は変わりません）
・除外中の配信先：現在、除外登録中の配信先数です。（指定期間を変えても数値は変わりません）
・除外中の金額(1か月)：現在除外登録しているすべての配信先が、除外前の1か月間に消費した金額です。（除外前クリック数(1か月)×平均クリック単価）
※クリック単価は、広告のAPI連携により抽出されますが、広告連携が未完了の場合は、デフォルト単価が使われます。
・無効クリック数/GDN流入数：指定期間内のGDN広告クリック数の内、不要配信先から広告クリック数があった割合を表示しています。
・無効クリック数/YDA流入数：指定期間内のYDA広告クリック数の内、不要配信先から広告クリック数があった割合を表示しています。
・除外中の配信先/不要配信先（GDN累計）：GDN流入のあった不要配信先の内、配信先除外対象として登録された割合です。
・除外中の配信先/不要配信先（YDA累計）：YDA流入のあった不要配信先の内、配信先除外対象として登録された割合です。
■企業分析
・訪問企業数：解析サイトにアクセスした団体（企業、官公庁、学校、病院など含むが、まとめて「企業」と称す）数です。（広告以外のアクセスも含まれます）
日別の訪問企業数の合計のため、「企業分析＞企業リスト」にて表示される企業数（重複を除く）と一致しない場合があります。
・企業対策数（静観）：対策企業（静観）として登録された企業数です。（対象企業へのアクションはありません）
・企業対策数（警戒）：対策企業（警戒）として登録された企業数です。（不正レベルが上がりやすくなります。）
・対策企業の訪問数：対策企業に登録された企業からの流入数です。（一般アクセスを含む）
・企業配信除外数：広告の配信が除外された対策企業数です。
・除外IP数：対策企業への指定により配信除外されたIP数です。
・企業対策数（静観）/訪問企業数：訪問企業の内、対策企業登録（静観）した企業数と割合を表示しています。
・企業対策数（警戒）/訪問企業数：訪問企業の内、対策企業登録（警戒）した企業数と割合を表示しています。
・企業配信除外数/訪問企業数：訪問企業の内、企業IPを配信除外登録した企業数と割合を表示しています。
・除外IP数/企業IP数：企業アクセスの内、企業IPを配信除外した企業IP数の割合を表示しています。
※対策企業は、「企業分析＞対策企業」に登録されている企業となります。（Biz/Pro）
■流入分析
※検索条件の「表示不正レベル」に影響されません。
・コンバージョン：コンバージョンした件数です。（各種設定＞解析全般＞2. コンバージョン）
・流入数：解析対象サイトへの流入数です。（ページ遷移を除きます。）
・広告合計：GoogleとYahoo広告を経由した流入数の合計です。
・GAds：Google検索広告を経由したアクセス数です。
・GDN：Googleディスプレイ広告を経由したアクセス数です。
・YAd：Yahoo検索広告を経由したアクセス数です。
・YDA：Yahooディスプレイ広告を経由したアクセス数です。
・その他：広告以外のルートからアクセスした件数です。（自然検索や参照サイト経由やURL直打ちなど）
■その他情報
※検索条件の「表示不正レベル」に影響されません。
・CPA推移：CV（コンバージョン）の1件獲得にかかった広告費用です。X-logと広告アカウントの連携とCV設定が必要です。
・不正クリック国ランキング（TOP10）：不正アクセスの多い上位１０か国です。
・不正クリックデバイスランキング（TOP10）：不正アクセスの多い上位１０件のデバイスです。
・時間帯別不正クリック発生数：時間帯毎に不正アクセスの推移が確認できます。
不正アクセスが多い時間帯を確認し、広告運用に活用することができます。